香典返しが必要ない場合｜会社名義・辞退・働き手を亡くしたときの考え方

香典返しが必要ないとされることが多いのは、会社名義（福利厚生など）でいただいた香典、相手から辞退の申し出があった場合、一家の働き手を亡くした場合などです。お返しの品を省くときも、忌明けのころに挨拶状やお礼状でお礼を伝える方法がよく紹介されています。香典返しに法律上の決まりはないため、ここで挙げるのは一般的な考え方です。

お返しを省くことが多いケース

会社名義の香典

香典袋に会社名だけが書かれている場合は、福利厚生や慶弔規定にもとづいて出されていることが多く、香典返しは基本的に不要と紹介されています。相手の会社によっては、規則で個人的に品物を受け取ることが禁止されていることもあり、贈るとかえって迷惑になる場合があります。

一方で、社長の名前で包まれていて、それが個人的な気持ちによるものなら、お返しが必要とされています。会社の香典なのか個人の香典なのか判断がつかないときは、総務部などに確かめると安心です。

連名や有志でいただいた香典

「〇〇課一同」「有志一同」のような連名の香典は、会社名義とは違い、香典返しが必要と紹介されています。お一人ずつの名前がわかれば一人ずつ、わからなければ代表の方にまとめてお返しする方法があります。

ただし、一人あたりの金額が少ないと、お返しの品のほうが高くなってしまうこともあり、相手から辞退されることもあるようです。

相手から辞退された場合

香典袋や添え書きに「お返しは不要です」とあった場合や、直接辞退の申し出を受けた場合は、その気持ちを受け取って品物は控えることが多いようです。その場合も、四十九日の法要を終えたことの報告と、お気遣いへのお礼を書いた挨拶状を、忌明け後に送る方法が紹介されています。

一家の働き手を亡くした場合

香典には、葬儀などの出費をお互いに助け合うという意味合いがあるといわれます。一家の働き手が亡くなった場合は、香典を生活費や子どもの養育費に充ててほしいと考えて、お返しを辞退する方が多いと紹介されています。

お返しをしない代わりのお礼の伝え方

品物を贈らない場合でも、お礼の気持ちを伝える方法はいくつかあります。

• 挨拶状を送る: 忌明けのころに、法要を終えた報告とお礼を書いて送ります。
• 職場へ差し入れをする: 会社名義の香典をいただいた場合、復帰したときに小分けにできるお菓子や飲み物を持参して、直接お礼を伝える方法が紹介されています。
• 季節の贈り物にする: 高額の香典をいただいたのに辞退された場合などは、お中元やお歳暮、食事に招くといった形でお礼をする方法もあります。
• 寄付に代える: 香典返しの代わりに、故人の遺志として寄付をするご遺族も増えているといわれます。例えば日本赤十字社では、香典から寄付をした場合、希望すればお礼状（便箋とはがき）を用意してもらえます。発送の手配と送料はご遺族側の負担です。寄付を受け付けている団体や、お礼状の扱いは団体ごとに違うため、申し込む前に各団体に確かめてください。

誰にお返しをするか整理するコツ

お返しが必要な方と不要な方が混ざっていると、忌明けのころにどなたへ何を贈るかで迷いやすくなります。香典をいただいた時点で、名義（個人・連名・会社）と、辞退の申し出があったかどうかを香典帳に書き添えておくと、後で整理しやすくなります。

お返しをする方については、いただいた金額と関係を入れると、香典返しの計算ツールで金額の目安を確かめられます。アプリの香典帳では、いただいた香典ごとにお返しの状況を記録しておけます。

香典返しをするかどうかは、地域や家の考え方、相手との関係によって違います。迷ったときは、葬儀社やご親族に相談してから決めてください。